キャッシュフロー計算書重要項目一覧

要約

キャッシュフロー計算署の重要項目一覧

導入

前のページでは損益計算書の重要項目について扱いました。今回はキャッシュフロー計算書の重要項目を一覧にして紹介します。

要約
導入
キャッシュフロー計算書の基本構造
営業活動によるキャッシュフロー
- 1.本業からのキャッシュフロー
- 2.金融収支と法人税によるキャッシュフロー
投資活動によるキャッシュフロー
財務活動によるキャッシュフロー

キャッシュフロー計算書の基本構造

以前財務諸表とそれらの関係を扱った際に、キャッシュフロー計算書は3つのパートがあり、貸借対照表と損益計算書を結ぶ役割があるといいました。それを図示すると以下のようになります。

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キャッシュフロー計算書を用いることで期首と期末の貸借対照表にある現金残高の変化を説明します。そのためには損益計算書で上がってきた損益、貸借対照表の変化の内、現金の動きを抽出し、キャッシュフロー計算書に記載します。そして、①から③の順で計算し、現金の期首残高にキャッシュフローを加えることで期末の現金残高を表します。

では営業/投資/財務活動によるャッシュフローの項目をそれぞれ紹介します。

営業活動によるキャッシュフロー

企業がビジネスを行うことによって動いた現金について記載されています。損益計算書と同様、まず企業の本業から発生したキャッシュフローを計算し、金融収支、税金を足し引きすることで計算されます。

※金融収支は性質上投資、財務活動にも含まれることがあります。

1.本業からのキャッシュフロー

税金等調整前当期純利益...税金を引く前の純利益で損益計算書から引用されています。キャッシュフローの計算の原点となります。
資産価値劣化項目...減価償却費、のれん償却額、減損損失が該当。損益計算書で費用計上されていたが、現金の移動を伴わない項目を足し戻します。
金融収支...受取利息/配当金、支払利息が該当。本業からのキャッシュフローではないため、いったん打ち消す。受取がマイナスのキャッシュフローになる点に注意。
引当金の増減額...貸倒/製品保証引当金など各種引当金が該当。引当金は現金で用意されていることから、引当金の増減で現金残高が変化すます。引当金が増えた時にキャッシュフローがマイナスになる点に注意です。
売上債権/仕入債務の増減...売掛金/買掛金の回収、支払、新規契約に伴う項目です。売上債権/仕入れ債務が増えれば、キャッシュフローがそれぞれマイナス、プラスとなります。特に、売上高増加を伴わない売上債権の増加は、売掛金回収不能の可能性を示唆しえます。
営業貸付金の増減...顧客に貸付を行っている金額の増減を示します。貸付金の過度な増加は、貸付金回収不能の可能性が高まります。
たな卸資産の増減...棚卸資産の増減に伴う項目です。棚卸資産の増加はキャッシュフローがマイナスになります。売上高増加を伴わない棚卸資産の増加は、将来的な売上単価低下の可能性を示唆しえます。
固定資産/投資有価証券売却損益...固定資産除却/廃棄/売却損益、投資有価証券売却損、子/関係会社株式売却損、有価証券強制低価評価損が該当。本業からではない収益を調整します。益が出ているとマイナスとなります。

2.金融収支と法人税によるキャッシュフロー

利息及び配当金の受取額...貸付や株の保有で受け取った利息、配当金の現金額です。
利息支払額...有利子負債への利息支払額です。
法人税等の支払い額...当期に支払った法人税の額です。

投資活動によるキャッシュフロー

企業が行う投資活動によって動いた現金を示します。主に、固定/投資資産の取得、売却に関するキャッシュフローです。

定期預金の増減額...定期預金に預けているお金の額の変動。定期預金を増やすと現金は減少するため、マイナスのキャッシュフローとなります。
有形/無形固定資産の取得/売却...有形/無形固定資産の取得額、売却額を示します。多く固定資産を取得している場合は投資活動を活発化させている一方、リスクを取っているため注意が必要です。
有価証券の取得/売却...有価証券の取得額、売却額を示します。
連結の範囲変更を伴う子会社株式の取得...新たに子会社を取得した場合に表示される項目。この項目がある場合、連結の範囲変更により、貸借対照表、損益計算書にどのような影響があったか確認が必要です。